八戸赤十字病院

―赤十字病院としての特徴や使命は。

日本赤十字社は世界191の国と地域に広がるネットワークの一員として、国際的な緊急救援や復興支援などを行っている。国内では非常災害時などの救護員の育成・確保を担い、当院も東日本大震災や熊本地震、新型コロナ禍の際に、「人道」の精神のもと、長期間にわたって生命と健康を守る業務に専心してきた。また、地域災害拠点病院として、災害時にも耐えうるヘリポートを整備。施設の強靱（きょうじん）化を図るインフラ整備が本年度内に完了する。非常災害時も「そこに明かりがついた病院」として入院患者を守り、医療を提供し続ける。

―地域医療における役割は。

地域医療支援病院として「救急・紹介患者を断らない」をスローガンに掲げる。青森県内でも3病院しか認められていない、極めて高度な救急・総合医療体制を備えた急性期総合病院だ。年間4000台弱の救急車を受け入れており、これは県内トップ3の実績を誇る。
地域がん診療連携推進病院でもあり、終末期医療まで幅広く対応。独り善がりにならないよう、チームでコンセンサスを得ながら患者さんにとってより良い医療を提供している。

―求める人材像やメッセージを。

職員には、自分の家族を診るように患者と接してほしいと伝えている。求めるのは心の優しい協調性のある人だ。教え合い、学び続けるのが医療人の人生であり、周囲に優しく接し協調できる人は、周りが育ててくれ大きく伸びる。
「あなたの病院、わたしの病院、そして私たちの病院」が先人から受け継いだ基本理念だ。地域の人々に「私たちの病院」と思ってもらえる病院作りを、ぜひ一緒にしてほしい。

八戸赤十字病院は人工膝関節や人工股関節の置換術の執刀を補助する、ロボティックアーム手術支援システム「Ｍａｋｏ（メイコー）システム」を青森県内の医療機関で初めて導入した。誤差のない精度で人工関節を設置することが可能になり、術後の痛み軽減も期待できる。今年３月に運用を開始し、手術実績は４月３０日までに８件に上っている。整形外科部長の薄井知道副院長は「より正確で安全性が高く、患者の体に負担の少ない低侵襲の手術ができる」とメリットを強調する。（舩渡拓）

人工関節置換術は、加齢や疾患などで痛んだ関節を人工関節に置き換え、機能を回復させる手術。２０２５年度、同病院では５０件の手術をしている。米国で開発されたＭａｋｏシステムは、日本で初めて承認された整形外科領域の手術支援ロボットで、治療は保険診療の適用対象。コンピューター制御のアームが、医師の執刀をサポートする。
コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）のデータを基に作製した関節の３次元画像を参考に、骨を切り取る位置や角度などの手術計画を事前に入力。システムは計画外の動きや人工関節の設置位置からずれると、停止する仕組みとなっている。
外科手術の数ミリ単位の誤差は術後合併症や、１０～２０年後に影響を及ぼす可能性がある。Ｍａｋｏシステムのサポートがあれば、手ぶれやヒューマンエラーを防げるほか、重症化した関節症など難易度の高い手術も計画通り執刀できる。
患者にとっては出血や骨の剥離が最小限で済む。術後の痛みや腫れが軽減され、歩行の早期回復や退院期間の短縮につながるという。薄井副院長は「従来よりも明らかに術後の痛みや腫れが少ない」と説明する。
実際にこの手術を受けたおいらせ町の８０代男性は取材に対し、以前は歩くのもつらかったが、術後は痛みが取れたと回復を喜んでいる様子。「関節の痛い高齢者は手術を考えてもいいのではないか。来年は右膝も手術したい」と語った。
「東北地方の人は我慢強いのか、歩けなくなるほど重症化してから来院することが多い」と地域の傾向を指摘する薄井副院長。「痛みがあれば、かかりつけ医や当院に相談してほしい。地域の患者に、より良い医療を提供したい」と力を込めた。

人工膝関節置換術でロボアームのサポートを受け、手術をしている様子＝八戸赤十字病院提供（写真の一部を加工しています）

八戸赤十字病院の院内食堂が１日、「げんき食堂」としてリニューアルオープンした。病院の閉鎖的な印象を払拭しようとメニューや内装などを一新。院内の関係者に限らず誰でも自由に立ち寄れる憩いの場を目指す。運営を新たに担う三戸町の飲食店「割烹白山」の本庄孝浩専務取締役は「付き添いの家族や病院職員、地域の人たちが元気になれる食堂にしたい」と意気込む。
病院では利用拡大や地域交流の創出を図る「地域に開かれた、地域に選ばれる病院」構想を掲げ、２０２４年１２月からキッチンカーの誘致などに力を入れてきた。
これまで院内食堂は病院や福祉施設の給食を手掛ける日清医療食品が１０年ほど営業していたが、今年３月下旬に撤退。新たな受託先に地元で道の駅への出店実績などがある白山を選んだ。
げんき食堂では日替わりランチ（８００円）や煮干し中華そば（６８０円）、気まぐれスパゲティ（８００円、いずれも税込み）などを用意。５月に市内のラーメン店とのコラボメニューも提供する予定だ。
リニューアル初日は以前の１・５倍以上となる計１２９人が来店。準備していた日替わりランチ５０食分が１時間で売り切れる盛況ぶりだった。
本庄専務は「食で地元を元気にしたいという気持ちが強まった。お客さんを飽きさせないメニューや企画を考えていく」と話した。
営業時間は午前１１時～午後３時。おにぎりやパンのテイクアウト販売も行う。

青森県は１３日、八戸赤十字病院（紺野広院長）の災害時の浸水対策への財政支援として、事業費の６分の１を補助する方針を明らかにした。国庫補助分と県の助成分を合わせて、２０２６年度一般会計当初予算案に３１５０万円を盛り込んだ。昨年１１月に病院側が県に要望していた。
同日の県議会予算特別委員会で、高畑紀子議員（立憲民主・無所属の会）の質問に、守川義信健康医療福祉部長が答えた。
県と八戸市がハザードマップを見直した際、病院が新たに浸水想定区域に含まれたため、非常用電源施設や浄化槽などに防水壁や止水板を設置する工事を行う。県によると、病院側は来年度中の工事完了を見込んでいる。
県は物価高で病院の経営が苦しいことや、事業費の確保が難しい状況を考慮し、支援を決定。事業費は国と病院がそれぞれ３分
の１を負担し、県と八戸市が残り３分の１を折半する。
守川部長は「災害が激甚化、頻発化する中で浸水対策を促進する観点から支援することとした」と説明した。

「世界糖尿病デー」（１１月１４日）にちなみ、八戸赤十字病院は１１日、院内で糖尿病患者を対象とした健康教室を開いた。院内の患者やその家族ら２６人が参加し、病気とうまく付き合いながら元気に過ごす体づくりを学んだ。
同病院の糖尿病透析予防診療チームが主催。活動の一環として、予防も兼ねた教室を毎年開催している。
同日は、岩手医科大付属病院の石垣泰教授らが講演。糖尿病になるとリスクが高まる、加齢に伴って筋肉量と筋力が低下する「サルコペニア」やフレイル（虚弱）、ロコモティブシンドローム（運動器症候群）について解説した。
続いて、八戸赤十字病院の管理栄養士と理学療法士が、対策としての食事療法と簡単な運動を紹介した。

２８日に八戸市中心街で行う「青森レインボーパレード」に合わせて、八戸赤十字病院（紺野広院長）は建物の一部を虹色にライトアップしている。３０日まで。
毎年６月は「プライド月間」として、世界各地でＬＧＢＴＩＱなど性的少数者の権利を啓発する活動やイベントが開催されている。
ライトアップは、性的少数者への理解促進に向けて活動する青森レインボーパレード実行委員会からの依頼を受け、同病院が初めて実施した。
レインボーカラーは性的少数者の尊厳と支援や連帯のシンボルとして用いられている。
実行委員会の担当者は取材に対し、同性のパートナーが「家族」と認められず、手術に関する説明やみとりがかなわないケースがある―と説明。「医療現場でもセクシャリティの事情で不自由な思いをしている人がいることを知ってほしい」と呼びかけた。

ＡＮＡグループは２０日、八戸赤十字病院（紺野広院長）に対して、「再び幸せが訪れる」という花言葉を持つスズランの切り花５０束と、スズランの香りがするしおり３００枚を贈呈し、医療従事者への感謝を示した。
１９５６年から続けている社会貢献活動の一環。今年は７０回目の節目に当たり、全国５１カ所の赤十字病院と関連施設で実施する。
この日は、ＡＮＡあきんど仙台支店青森営業所の妹尾孝之所長と、全日本空輸客室乗務員の土屋なつみさんが同病院を訪れた。土屋さんは医療従事者への感謝を伝え、新人看護師２０人にスズランの花を手渡した。
４月から勤務している看護師の吉田彩乃さん（２２）は「スズランの花言葉のように、患者さんが病院で少しでも幸せに過ごせるよう関わっていきたい」と意気込んだ。

能登半島地震で、１月上旬から３月中旬にかけて現地で医療救護など被災者のケアに当たった日本赤十字社青森県支部のメンバーが２２日、青森県庁を訪れ、同支部の支部長である宮下宗一郎知事へ活動内容を報告した。
同支部は地震発生後、医師、看護師、薬剤師などで構成する医療救護チームを計４回派遣。このほか被災者の相談に応じ、心身の疲労の軽減を図る「こころのケア班」など、延べ４５人が被災地での支援に当たった。
この日は医師らスタッフを派遣した八戸赤十字病院の紺野広院長や、現地で救護活動を展開した藤澤健太郎医師らが訪問。藤澤医師は、被災地のインフラ整備の遅れを指摘した上で「必要とする物資の到着が遅く、被災者の声が届いていない印象だった」と振り返った。
宮下知事は「現地で得た経験を共有し、いつ起きてもおかしくない災害への対応を考えたい」と強調した。

能登半島地震で甚大な被害があった石川県珠洲市や能登町に入り、避難所での被災者診療や支援に当たった、八戸赤十字病院と日赤青森県支部の救護班メンバーらが１８日、同病院で会見し活動内容を報告した。発生から２週間以上が経過しても支援が不十分で、感染症や震災関連死が増加しているとして、紺野広院長は「今までの災害時の教訓が生かされていない」と憤りを隠さず、行政対応の課題を指摘した。

救護班は、第１班が７～１１日に珠洲市、第２班は１４～１８日に能登町に入り、それぞれ医師や看護師、薬剤師ら９人が、避難所での情報収集や被災者の診察、薬の処方などを行った。
珠洲市に派遣された、内視鏡外科部長の藤澤健太郎医師は「市内全てのクリニックが診療できない状態。断水などの影響で基幹病院の市総合病院も医療破綻に至っていた」と報告した。
被災地で直面する問題として、▽感染症の増加▽慢性疾患治療休止による災害関連死の増加▽精神疾患の増加▽余震によるインフラ整備の遅れ▽地元医療機関の破綻―の５点を挙げ、行政に対応強化を求めた。
また、１８日夕に能登町から八戸に戻った第２班で指揮を執った、医療社会事業部長の小笠原英治医師は「電気や携帯電話の電波は復旧しているが、上下水道はまだ。道路は壊滅的で物資が届かず、空路からも届けてくれないかと思った」と窮状を訴えた。
紺野院長は厳しい寒さが続く現地の状況を踏まえ、「いまだに段ボールベッドが足りず、冷たい床で寝ている被災者がいるというから驚きを禁じ得ない。道路が悪くても救護班が被災地に入れたのだから対応できるはずだ」と強調した。

八戸赤十字病院と日赤青森県支部は１２日、能登半島地震で大きな被害を受けた石川県へ派遣する、第２陣の救護班の出発式を同病
院で開いた。班は１４日に八戸を出発し、１８日まで避難所で被災者の診療に当たる。
７～１１日にかけて派遣された救護班第１班から引き継ぎ、第２班は医師１人と看護師２人、薬剤師１人など、同病院職員７人、県支部職員２人の計９人で構成。日赤石川県支部（金沢市）を拠点に、能登半島の各被災地へ向かい活動する。
出発式で、班長の小笠原英治医師は「被災者は非常に苦しい生活をされていると第１班から申し送りを受けている。これまでの災害派遣の経験を生かし、まずは安全第一で活動したい」と述べた。